最初に書いておきますが、僕は太陽光は好きです。どちらかというと「大好物」と言っていいと思います。
だからこそかもしれませんが2030年はこんな感じに見えているというお話
再エネ40%とは
発電しているモノ（電源）のうち再生可能エネルギー発電が全体の40%ということですよね。
そのうち10%程度が3.11より前から稼働している水力・地熱発電です。
FITで太陽光（風力）で10%ほど増えました。
残り20%を何とか作れば、再エネ比率40%になります。
できるかどうかの技術論はおいておいて、頑張って作る20%の再エネのうち
少なく見積もって半分（根拠なし）を太陽光が占めると仮定します。
（直近の候補は、太陽光、洋上風力、原子力らしい）
そうなると太陽光は現時点（2021年）の倍稼働しているはずですね。
九州電力
4月から5月は太陽光の1回目発電ピークです。
2021年時点で太陽光がだいたい１０００万kWとのことですので
太陽光だけでも２０００万kWになっている訳です。
2021年は全電源の供給がピークで１６００万kW前後で推移していますので
2030年は少なく見積もってもピーク２５００万ｋWぐらいの供給量になると思います。
その時九州のエリア需要が８００万kWだとして
なんとピーク時には最低限で九州のエリア需要の３倍電気を作ってしまう
という驚きの未来が見える訳です。
九州電力（送配電）はこのピーク時にエリア需要まるごと８００万ｋWほどを
九州から一時的に消すという引田天功びっくりの技術力を持っていますが
たかだか10年のうちに九州のエリア需要分２つも３つも「おかわり」
できるのでしょうか？
その他の電力会社
完全独立している沖縄電力と九州電力を除き８電力
そのうち関西・中部・東京電力以外の５電力は
2020年時点で再エネの供給力がそれぞれのエリア需要を上回ったため
新規接続が指定ルールに変更されています。
どういうことかというと、今まさに全国の電力会社は
電気を消しに走っているということです。
さて、その消した電気をどこに行くのでしょう
北は北海道、南は九州から連系線を通して「域外送電」が行われ
ばけつリレー的に関西・中部・東京電力まで余剰電力が運ばれています。
関西・中部・東京電力についても
2021年4月1日から新規接続は指定ルール化されました。
つまり、電気の逃げ場がだんだんなくなってきているということです。
そんな2021年の倍の電気をどうするの？
余剰電力の逃げ場と言えば、「揚水発電」「大規模蓄電池」「域外送電」が有名です。
そのうちの「域外送電」は全国的な天気が「晴れ」であれば送り先がなくなり
実質無力化されます。（欧州みたいに大陸伝って国外に連系線引けないので）
逆に増える方としては「EV充電」「昼間のエコキュート使用」などが候補としてあります
ただ10年で展開できるかどうかは、まだ分かりません。
まとめ
荒い予測ではありますが、このままいくと
2030年には
九電は今の何倍も酷い状態
その他は今の九電ぐらい
の電力事情になる可能性があるということです。
問題は電力システムの根幹原理と今の社会潮流です。
そしてこれが「悪」というわけではなく避けられない潮流ですので
対策を打たないといけない。ただ、個人では難しいというのが厄介なところ。
我々としては、
電気事業法及びFIT法を改正してもらい
「低圧発電所にも後付け蓄電池を単価変更なしで付けられるようにしてほしい
低圧発電所の直流部に蓄電池を入れることができるように法制度を改正してほしい」
という事を訴え、抑制されるぐらいなら蓄電池(or EV)に投資しようぜ！！
という流れを生まないといかんと思います。
分かってたけど、これマルチ商法やん？
ちょっと電力自由化するの知見が足らな過ぎたんじゃなかろうか